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瓜生 満; 篠原 孝治; 寺田 修司; 山崎 敏彦; 富田 恒夫; 近藤 俊成*
JNC TN8430 99-004, 64 Pages, 1999/03
免震建物を採用する場合、建物の上部構造と下部構造には、地震時に相対変位(応答変位)が生じるため、両間を渡る渡り配管は、その変位吸収策として伸縮管継手等を組み合わせた配管系が採用されている。しかし、原子力施設の設計に用いるような大規模想定地震(設計用限界地震における加速度約500gal、応答変位量約30cm)に対応した渡り配管の使用実績はなく、また、このような地震下での実物大配管モデルによる耐震性評価の実施例もなかった。本試験は、平成8年11月から同年12月にかけて三菱重工業株式会社技術本部高砂研究所の振動台試験機を用いて実物大の配管配置寸法に基づく渡り配管の耐震性確証試験を実施するとともに、試験結果と本試験体をモデル化したシミュレーション解析結果について比較評価を行い、シミュレーション解析モデルによる評価の妥当性を確認することができたので、それらについて報告する。
北澤 勇希; 山崎 敏彦; 中西 龍二; 小嶋 慶大
no journal, ,
日本原子力研究開発機構(以下、JAEAという)が所有する免震建物では維持管理の観点から積層ゴム別置き試験体による定期点検を実施し、経年による積層ゴムの剛性変動を確認している。これに加えて、地震観測により得られる免震層の伝達関数から、対象建物の水平及び鉛直方向の1次固有振動数を算定し、積層ゴムの経年による剛性変動を直接的に求める検討を行った。本報ではJAEAが所有する免震建物のうち、核燃料サイクル工学研究所(茨城県東海村)内に建設された免震建物を対象に、2003年3月3日から2019年7月28日の地震観測記録を用いて1次固有振動数を算定し、積層ゴムの経年変化が、鉛直方向の固有振動数に着目することで確認できることを示した。